町のお風呂屋さんに税務調査が入るかどうか，多くの方が疑問に思うと思います。

さて，最近は町中には昔ながらのお風呂屋さんが少なくなり，取って代わってスーパー銭湯を多く見かけるようになりました。

とは言え，町のお風呂屋さんは，少ないとはいえ，まだまだ町に必要なお店です。

大きな町には多分１つはあるでしょう。

そのお風呂屋さんは，料金が高くならないように定められていて，かなり安く利用できます。

規模は小さいのでやや込み合うことも多いのですが，手軽にとても良い湯に入れるというメリットがあります。

さて，お風呂屋さんの経費のうち，大部分を占めるのはお風呂に入れる水に掛かる水道代と，それを温めてお湯にするための燃料代です。

この２つのうち，水道代については，水道局がきっちり管理をして預金口座から引き落としになっていることが多いので，税務調査の時に税務調査官から問題を指摘されることは滅多にないと思われますが，燃料代に関しては注意が必要になってくるかもしれません。お風呂を沸かすときに大量に使用する重油は，相場によって単価が大きく変動しますので，在庫に計上するときにも細心の注意が必要です。

あと問題になりやすいと考えられるのは，修繕費です。ボイラーの修理や，壁面の塗り替えをするなど，比較的大規模な修繕を行う場合には，資本的支出であるのか，はたまたそうではないのか，専門家を交えて慎重に検討するのが望ましいと思われます。

このように，特に上記のポイントに気を付けながら会計処理を行い，税務調査が入っても慌てないように心がけましょう。